今日の投資の勉強は、米国投資の基礎知識として欠くことのできない「セクター分類」についてです。
セクターについてはハイテク投信を紹介した過去の記事でも簡単に解説しました。
今回はそれをもう少しくわしく見ていこうということです。
このセクター分類を知らないまま、ただ漫然と好きな銘柄に投資している人が多く散見されます。
ぜひこの機会にセクター分類とセクターETF（上場投資信託）を覚えてみてはいかがでしょうか。きっと投資判断の役に立ち、成績にも直結するはずです。
S&P500のヒートマップ（以下の図）でおなじみ「finviz」を使ったセクター別の騰落率やセクターローテーションの見方も書いておきます。
それでは、本編をどうぞ！
Contents
セクターは11 分類基準が２種類ある
米国の大型株で構成されるS&P500は、全部で11のセクターに分類されています。
この分類の基準となるのが、
GICS（Global Industry Classification Standard＝世界産業分類基準）
これは格付け会社S&P（スタンダード・アンド・プアーズ）と投資情報会社MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が1999年につくった産業分類です。
全体を大きく11のセクターに分類し、その下に24の産業グループ、69の産業、158の産業サブグループという大中小３つの階層を設定しています（図はMSCIのホームページより）。
11のセクター分類は以下の通りです（GICS分類順）。
- エネルギー（Energy）
- 素材（Materials）
- 資本財（Industrials）
- 一般消費財（Consumer Discretionary）
- 生活必需品（Consumer Staples）
- ヘルスケア（Health Care）
- 金融（Financials）
- 情報技術（Information Technology）
- 通信サービス（Communication Services）
- 公益事業（Utilities）
- 不動産（Real Estate）
しかしながら、このGICSとは別の分類基準が存在します。それが
ICB（Industry Classification Benchmark＝業種分類ベンチマーク）
です。ベンチマークとは「基準・指標」といった意味ですね。
こちらはFTSE Russell（フィッツィ・ラッセル）のブランドで事業を展開する金融サービス会社、FTSEインターナショナルが運用・管理をしている分類です。
ICBも全部で11のセクター分類からなっています（ICBの分類順）。
- Oil and Gas（石油・ガス）
- Basic Materials（素材）
- Industrials（資本財）
- Consumer Goods（一般消費財）
- Healthcare（ヘルスケア）
- Consumer Services（消費サービス）
- Telecommunications（情報通信）
- Utilities（公益）
- Financials（金融）
- Technology （情報技術）
- Real Estate（不動産）
１つ１つの分類名がGICSと微妙に違っていますね。特に消費関連の分類は、GICSと呼び方も分類もかなり違っています。このダブルスタンダードが米国株のセクター分類をわかりにくくしているんですね。
大まかに違いを見ていきましょう。
GICS
【一般消費財（Consumer Discretionary)】
景気の変動（Cyclical Change）により、消費者の裁量（Discretionary）で購入されるもの、またはその消費の場やストア。Cyclical な消費。
例）自動車、レストラン、レジャー、アパレルなど一般的な小売店等
【生活必需品（Consumer Staple)】
景気のよしあしにかかわらず、日常的に購入される物やその店舗。Non-Cyclical な消費。
例）飲料、食料品の小売店、タバコなど
ICB
【一般消費財（Consumer Goods）】
「形ある物」の製造販売を手掛ける事業会社
例）飲料や食料品、自動車など
【消費者サービス（Consumer Services）】
モノではなくサービスを提供する事業会社
例）小売店、旅行・レジャーなど
上記だと物かサービスかで分類しているICBの方がわかりやすいですね。
ICBでは「一般消費財」に分類されるコカ・コーラやペプシコが、GICSでは「生活必需品」に分類されていたりします。
通信関連も両者で中身が違ってきます。
ICB
【Telecommunications（情報通信）】
いわゆる狭義の「通信サービス」が対象
例）T（AT&T）、VZ（ベライゾン）など
GICS
【Communication Services（通信サービス）】
通信サービス会社に加え、ネットを通したコミュニケーションツールや娯楽も含む
例）DIS（ディズニー）、NFLX（Netflix）、GOOGL（アルファベット）、FB（フェイスブック）など
このほかICBは、不動産セクターについても注意が必要です。
ICBには従来「不動産セクター」がなく、不動産業界は「金融セクター」に入っていました。しかし2020年に新たに不動産セクターを設け、GICSと同じ11セクターになりました。
ただし、米国の小型株指数として知られる「ラッセル2000」などRusselを冠した指数の構成銘柄についてはすでに2020年中に新11分類に移行していますが、FTSEのすべての指数がこの分類に移行するのは2021年3月19日の株式市場終了後になります。
詳しくはFTSEラッセルの業種分類ベンチマーク（ICB）を参照のこと。
このように、GICSとICBの２つの基準がありますが、今回は米国株投資で最も重要なインデックスである「S&P500」に焦点を合わせ、主にGICSのセクター分類を基に説明していくことにします。
米国セクターはセクターETFで覚えると便利
米国セクターを覚える場合、S&P500採用銘柄で構成する代表的なETFがありますので、その分類と英語表記、ティッカーシンボルをまるごと覚えちゃうと便利です。
分類は以下の通り。ETFは左がステートストリート社のSPYD（スパイダー）シリーズ、右がヴァンガード社のETFです。ヴァンガードは不動産セクターのETFがないため空欄になっています。
S&P500のセクター別構成比の数字は「S&Pダウジョーンズインデックス 指数ハンドブック2020」より。
SPYDはS&P500の銘柄からなる「S&P セレクト・セクター指数」、ヴァンガードはもう少し広く米国市場全体から選ばれた銘柄からなる「MSCI US インベスタブル指数」をベンチマークとしており、構成銘柄や比率は両者で違います。
特に、ヘルスケアのXLVとVHT、一般消費財のXLYとVCRが若干パフォーマンスに乖離があります。これはヴァンガードの方が組み込み銘柄数が多いため、構成比率の大きな銘柄の影響度が変わってくるためと思われます。
ただ、いずれも数十億ドルの資産がある超巨大ETFのため、売られすぎや買われすぎでそれぞれがまったく異なる方向に動くことはありません。
つまり、セクターの動向を見る上では、どちらのETFの値動きを観察してもさしつかえないだろうということです。
この構成比を円グラフにするとこうなります。
それぞれのETFの組み込み銘柄や構成比、パフォーマンスなど詳細が気になる方は、ヴァンガード、ステートストリートの各ホームページをご覧ください。
両者のETFとも本当に経費率が小さいため、セクターの動向を見るためだけでなく、定期積立や短期売買にも利用できます。
セクターETFをチャートで比較してみると、、、
それでは、全セクターETFの値動きを１つにまとめたチャートを見てみましょう。
下はステートストリート（SPYD）のセクターETFの2020年年初から12月までのチャートです。
細かいことは気にせず、まずはセクターによって値動きやパフォーマンスにこれだけの差が出ることを見ておいてください。まあ当たり前の話なんですが。
一番上のオレンジ線が情報技術（XLK）で年初来約30％の上昇。一番下の茶色線がエネルギー（XLE）で同30％下落。上下で60％もの開きが出ているんですね。
2020年3月のコロナショックによる暴落後、情報技術セクター（XLK）は夏頃まで調子良かったです。上から２つめのピンクの線は一般消費財（XLY）で、これはAmazonが構成比の大半を占めますから、巨大ハイテク企業が今年の回復相場を牽引した様子がうかがえます。
下の方の黄緑の線は金融（XLF）です。底を這うようなエネルギー（XLE）ともども、2020年は回復が遅れたまま、大きなマイナスで推移しました。
前者はコロナによる金融緩和や消費の落ち込み、後者は原油の大幅な需要減がセクター全体の回復を遅らせた原因です。出遅れていた分、11月以降のパフォーマンスがほかのセクターより高くなっています。
このように、期間をいろいろ変えてパフォーマンスを比較して見ると、セクター動向がよくわかるのではないでしょうか。個別銘柄のトレードをする際にも、このセクター別のトレンドを把握しておくことがとても大切です。
例えば、石油関連のエネルギー株はいつか戻るだろうと思って暴落時に仕込んだところで、結局11月まではたいしたパフォーマンスが望めませんでした。しかも買値以下に落ち込むこともあっただろうと想像できます。
まあ後からならどうとでも言えるわけですが、セクターの動向を定期的に観察していると、勢いのある・なし、買い時・売り時がある程度見えてくることも確かなのです。
では次に、そのセクター動向の確認方法を見ていくことにしましょう。
ヒートマップでセクターを見てみよう
S&P500の銘柄の騰落率を緑と赤の濃度で教えてくれる有名サイトがあります。それが冒頭で紹介したFinvizのヒートマップです。米国株投資をしている方なら、どこかでご覧になっているのではないでしょうか。
このヒートマップのセクターがどうなっているか見ていきましょう。
拡大してみると、大きく11セクターにブロック分けされているのがわかります。
一番左側は、上段がTECHNOLOGY（情報技術）、下段がFINANCIAL（金融）
真ん中は、上段がCOMMUNICATION SERVICES（通信サービス）、下段がHEALTHCARE（ヘルスケア）
そして右側は、上段に大きくCONSUMER CYCLICAL（一般消費財）があり、中段にCONSUMER DEFENSIVE（生活必需品）、ENERGY（エネルギー）、REAL ESTATE（不動産）、下段にINDUSTRIALS（資本財）、UTILITIES（公益事業）、BASIC MATERIALS（素材）
という順番に並んでいます。
右側の配置は2020年12月のTSLA（テスラ）のS&P500組み入れにより大きく変わりました。
Finvizではなぜか消費関連が「CONSUMER CYCLICAL（一般消費財）」と「CONSUMER DEFENSIVE（生活必需品）」に分類されていますが、前者はGICSの「CONSUMER DISCRETIONARY」と同義と思ってよさそうです。
CONSUMER CYCLICAL には、
- AMZN（Amazon）＝INTERNET RETAIL（ネット小売）
- MCD（マクドナルド）やSBUX（スターバックス）＝RESTAURANTS（外食）
- 靴のNKE（ナイキ）、自動車のTSLAやGM（ゼネラルモータース）
などが含まれています。
なんでこんなにバラバラの業種が同じセクターなんだと混乱するかもしれませんが、先述したように、「好景気なら買われ、不景気だと買われない、景気循環（CYCLICAL）に影響を受ける消費関連」と覚えるしかないですね。
一方のCONSUMER DEFENSIVE（生活必需品）には、
- WMT（ウォルマート）やCOST（コストコ）＝DISCOUNT STORE（デゥスカウントストア）
- PG（プロクター・アンド・ギャンブル）=HOUSEHOLD & PERSONAL PRODUCTS（家庭用品）
- KO（コカ・コーラ）やPEP（ペプシコ）＝BEVERAGES（飲料）
- PM（フィリップモリス）やMO（アルトリアグループ）＝TABACCO（タバコ）
などがあります。景気が悪くてもある程度は買われるセクター、という感じで覚えますか。
セクターごとの騰落率とローテーションの調べ方
Finvizのヒートマップはすぐれたツールと思いますが、銘柄ごとに高安まちまちなことも多く、いったいどのセクターが買われているのかわからないことが多々あります。
そんなときは、セクター別の騰落状況がわかる「グループ」のページがおすすめです。
これは上部のタブの「Groups（グループ）」をクリックすると開きます。
ここを開くと次のようなページが出てきます（出てこない場合はそのページの上にある「Bar Chart」のタブをクリック！）。
これを見れば、11セクターの各期間ごとの騰落率がよくわかります。
上から「１日」「１週間」「１ヶ月」「３ヶ月」「半年」「１年」「年初来」の順に騰落率が棒グラフ化されています。
例えば、「１YEAR」あるいは「YEAR TO DATE（年初来）」を見るとTechnology（情報技術）とConsumer Cyclical（一般消費財）が大きく伸びて市場を牽引していたのがわかります。
一方で、上の方の「１DAY」「１WEEK」を見ると、Utilities（公益事業）やBasic Materials（素材）が強く、「１MONTH」だとEnergy（エネルギー）が強かったのがわかりますね。
「１DAY」を毎日観察していると、けっこう連日で同じセクターが上がっていることもありますが、日替わりで上位セクターが変わることもあります。
これを「セクターローテーション」と言いますが、そんなコロコロとトレンドが変わる相場なら、あまり値動きに一喜一憂しなくても問題ないと判断できます。
逆にこれまで好調だったセクターが３日連続で下落したりすると、トレンド転換が起きたのかもしれない、と身構えることもできます。そういうときは落ち着くまで買い増しを控えるとか、さらに落ちるならいったん撤退するとかいうこともできるわけです。
このほかFinvizにはETF（Exchange Trade Funds）のヒートマップもあるので、主要なETFが頭に入っている人なら、そこから傾向を読み取ることも可能です。
左下のブロックに「USセクター」があり、ここにXLK（テクノロジー）・XLE（エネルギー）・XLF（金融）などのセクターETFの騰落率が示されています。
これ以外にも、僕はトレーディングビューにセクターETFをリストに入れて、毎日どのセクターが買われて（売られて）いるか、チャートも見つつウォッチしています。
数字は左から価格、騰落値幅、騰落率です。たまたま全部上がって青字ですけど（汗）、落ちたらこの数字が赤字になります。
僕は有料版を使っていますが、無料版でも十分ウォッチは可能です。
ちなみに先に出した比較チャートは「Investing.com」のチャートページで作った物。たくさんのチャートを比較する場合はこちらをよく使います。
Trading View も Investing.com も非常に便利なサイトですが、人に教えられるほど使いこなしていないので、もう少し機能に熟達したらまた記事化したいと思います。
それはさておき、セクターやセクターETFを頭に入れておくだけでも投資の判断材料がたくさん増える気がしませんか？
米国株セクター投資のおすすめ本
短期間でのセクターローテーションとは別に、景気や金利環境の変化に応じてもセクターが変動していきます。
下の図は景気の好悪や金利の高低（インフレ・デフレ）に伴ってどのセクターが買われやすいかを示した図です。
人気Youtuberの「じっちゃま」こと広瀬隆雄氏の著書『Market Hack流 世界一わかりやすい米国式投資の技法』に出ている図にどなたかが色をつけて加工した画像ですね。
この相場の４局面の循環については浦上邦雄氏の名著『相場サイクルの見分け方』でも触れられています。
本の紹介と解説はこちらに。
要は相場には大きく４局面があり、金融相場、業績相場、逆金融相場、逆業績相場が循環することで買われるセクターも変わってくるということです。
どの局面になっても保有する株がいっぺんに沈んだりしないように、いまがどの局面なのか、セクター分散も併せて考えておくのがベストです。
米国株投資の入門書としては、米国株ブロガー・YouTuberとしても人気のもみあげ氏の著書『もみあげ流米国株投資講座』（ソーテック社）もおすすめです。
詳細は別の記事でまた書きたいと思いますが、セクター意識をきちんと持った上で個別株や投信・ETF、テーマ株などが紹介されている点が類書にはない魅力です。初心者だけでなく広く米国株投資家にもおすすめしたいですね。
ちなみに日本の分類は33業種！
米国株のセクター分類について見てきましたが、最後に比較のために日本の分類も見ておきましょう。
東京証券取引所を運営する日本取引所グループ（JPX）は、全部で33業種に分類しています。米国のセクターのちょうど3倍ですね。
これは総務省が定める「日本標準産業分類」に基づきます。
GICSも11セクターの下位に24の産業グループを設けていますが、それよりもさらに多いんですね。
JPXはこれを業種別に指数化して騰落状況を逐次公表していますので（東証株価指数33業種）、これを常にウォッチしておくと局面とトレンドの関係が見えてくるかもしれません。
33分類と指数、前日比騰落率はこんな感じ。
四季報などで日本企業の銘柄コードを調べるとわかりますが、本来は違う業種の番号（1000番台、2000番台〜のような）のところに新しい銘柄が分類されてたりします。これは分類が細かすぎる弊害なんではないでしょうか。
3800社も上場する時代を想定していなかったんでしょうが、日本の産業分類にこだわらず、時代に即した新たな銘柄の分類方法が必要なんではないかと思います。米国のティッカーシンボルのような。
まあ僕は日本株ではほとんど短期トレードをしてないため、いちいち業種別騰落は気にしていませんけど。
可能なら、日本と米国の分類と相場４局面を１つにまとめたグラフをいつかつくってみたいですね。
と言うことで、本日はここまで！
しぇからしか！
- 米国株のセクター分類にはGICSとICBの２つの基準が存在する
- 両者とも11セクターだが、消費セクターの分け方などに違いがある
- セクターETFを覚えておくとなにかと便利
- セクターの騰落やローテはFinvizを使うと把握しやすい
- 相場の４局面によって買われるセクターが違ってくる
- 日本株は33業種に分類されている（多すぎて弊害も）
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